敷地内に防災倉庫が設置され、災害時にインフラ機能が停止した際、復旧までの間に必要とされる「電気」「水」「情報」「トイレ」に関連する防災備品が備えられています。マンション内での「共助」を支える設備として、ガス発電機、浄水装置等の非常用給水設備、簡易無線機、災害用マンホールトイレ、救助用具などが配備されています。
※防災備品の内容は新築分譲時の内容であり、現在は変更されている場合がございます。
DISASTER 防災
災害への備え
～災害時に必要な4つの要素に対応～
災害への対策
水源の確保
■ポンプが止まっても使える共用引込管の水道栓
1階共用部の水道栓の一部（管理室・屋外散水栓等）へは水道本管から給水ポンプを経由せずに給水されています。万一地震などで停電になり給水ポンプが停止しても、水道局からの配水が停止しない限り、この水栓で水を使うことができます。また、管理室用トイレは水道本管と直結しており、停電時にも使用することが可能です。
※公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
■非常時の水源確保
災害時には、受水槽（約40t）の水を非常用水源として浄化し飲料水が確保されています。
■非常用浄水装置
非常用浄水器装置が防災備蓄倉庫に備え付けられています。
1階共用部の水道栓の一部（管理室・屋外散水栓等）へは水道本管から給水ポンプを経由せずに給水されています。万一地震などで停電になり給水ポンプが停止しても、水道局からの配水が停止しない限り、この水栓で水を使うことができます。また、管理室用トイレは水道本管と直結しており、停電時にも使用することが可能です。
※公共の水道管・下水道管が機能している場合のみとなります。
■非常時の水源確保
災害時には、受水槽（約40t）の水を非常用水源として浄化し飲料水が確保されています。
■非常用浄水装置
非常用浄水器装置が防災備蓄倉庫に備え付けられています。
電源の確保
■太陽光発電設備
太陽光発電設備（約5.0kW）が屋上に設置されています。停電時は共用部に設置されたパワーコンディショナー部分で操作し、自立運転を行えます。パワーコンディショナーにある専用コンセントからは最大1,500W（100V）の電力を得ることができ、災害時に携帯電話やパソコンの充電等に使用できます。
※太陽光発電設備の利用は日中となり、天候等の条件により使用が制限されます。
太陽光発電設備（約5.0kW）が屋上に設置されています。停電時は共用部に設置されたパワーコンディショナー部分で操作し、自立運転を行えます。パワーコンディショナーにある専用コンセントからは最大1,500W（100V）の電力を得ることができ、災害時に携帯電話やパソコンの充電等に使用できます。
※太陽光発電設備の利用は日中となり、天候等の条件により使用が制限されます。
地震への備え
P波センサー設置
エレベーター
エレベーターには、地震時の初期微動（Ｐ波）をキャッチするＰ波センサーが設置されています。このセンサーが作動すると、閉じ込め防止のために最寄り階に着床して扉を開き、大きな揺れが来る前にエレベーター内から避難できるシステムです。万一停電になっても、エレベーターに内蔵されたバッテリーにより、自動的に最寄り階に着床し、扉を開きます。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
※地震時にはP波がS波に先駆けてやってきます。
※初期微動（P波）を感知し停止するまでに主要動がきた場合は、避難の対応ができない場合があります。
配管の耐震化
■給水管とガス管の対策
給水管及びガス管の地中埋設部は耐震性の高いポリエチレン管が採用されています。
※本管引込管を除く。
■排水管の対策
建物から支持を取っていない排水桝部分にフレキシブルジョイントを設置して管の破損対策を講じているほか、汚水・雑排水管は更新が可能な部分※を経由して公共下水道へ接続されています。
※更新が可能な部分とは、住宅性能表示基準の更新対策（共用排水管）の定義に準じています。
■電気配管の対策
電気配管の地中埋設部にも可とう性のある素材が採用されています。
■EXP.J部分の対策
地震時に動くことが想定されるEXP.J部分には、損傷を防ぐため給水管・ガス管・電気配管などの配管を通さない設計とされています。
※地下ピット部分を除きます。
給水管及びガス管の地中埋設部は耐震性の高いポリエチレン管が採用されています。
※本管引込管を除く。
■排水管の対策
建物から支持を取っていない排水桝部分にフレキシブルジョイントを設置して管の破損対策を講じているほか、汚水・雑排水管は更新が可能な部分※を経由して公共下水道へ接続されています。
※更新が可能な部分とは、住宅性能表示基準の更新対策（共用排水管）の定義に準じています。
■電気配管の対策
電気配管の地中埋設部にも可とう性のある素材が採用されています。
■EXP.J部分の対策
地震時に動くことが想定されるEXP.J部分には、損傷を防ぐため給水管・ガス管・電気配管などの配管を通さない設計とされています。
※地下ピット部分を除きます。
マイコンガスメーター
各住戸にマイコンガスメーターが設置されています。このメーターは震度5強相当以上（約250ガル）の地震を感知した場合、あるいは長時間ガスの流量がある場合や、異常に多量のガスが流れたときなどにガスの供給を自動的に遮断する仕組みになっています。このメーターによって、地震の衝撃で立ち消えした場合でもガス漏れのリスクを低減し、火災などの2次災害の抑制に配慮されています。
対震玄関ドア
地震時の歪みによる閉じ込めリスクを低減するため、対震玄関ドアが採用されています。ドアとドア枠の間に適切なクリアランス（隙間）を設けることで、枠が多少変形した場合でも開放しやすいよう配慮※。さらにドアガードや特殊鍵受にも、枠の変形時に引っかかりにくい構造が取り入れられており、非常時のスムーズな脱出・避難を支えます。
※メーカー基準に基づきます。
※メーカー基準に基づきます。
火災への対策
非常時における避難安全対策として、平面計画に基づく多角的な避難動線と脱出設備が整えられています。住戸の配置に応じて、避難動線が重複しない二方向避難や直通階段への安全な歩行経路が確保されているほか、バルコニーには火災時に破って隣戸へ退避できる隔て板や、下の階へ降りられる避難器具（避難ハッチ）が設置されています。
火災時に備えた火災感知器
キッチンや各居室の、温度または温度上昇率が一定以上になり、火災感知器がキャッチすると、警報が鳴り、管理室・警備会社及び管理会社へ通報されます。
漏電ブレーカー
漏電火災を予防するために各住戸分電盤には漏電遮断器が設置されています。1住戸内の回路に30mA以上の漏電が発生した場合、ブレーカーが作動して漏電火災を未然に防ぐよう配慮されています。
配管貫通部の延焼防止対策
万一の火災時に煙や炎の通り道となりやすい、床や壁を貫通する各種配管の周り（防火区画貫通部）は、周囲の床との間を隙間なく塞ぐことで、火の上昇が防がれています。また、住戸内の排水管の周囲には、耐火・防音・防振材を挟み込む工法が採用されており、火災への備えだけでなく、排水音や隣室への振動の伝播を低減するといった配慮がなされています。
※エアコン用ドレン管、雨水管を除きます。
※エアコン用ドレン管、雨水管を除きます。
いろいろな火災に対応する消火設備
消火器
初期消火に対応する持ち運び可能な消火器具で、メーターボックス内や共用部に配置されています。これにより万一の火災発生時における初期対応を可能にしています。
連結送水管
屋外送水口と3階以上の各階放水口を結ぶ消防隊用設備です。A棟外部階段に送水口が配置され、消防車のホースを接続して迅速な本格消火を支えます。
※掲載している画像、素材(テキストを含む)などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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